「大谷翔平とメジャーリーグ」
講師のAKI猪瀬氏は、アメリカ留学中に感銘を受けたMLB（メジャーリーグベースボール） について研究をはじめ、現在はMLBジャーナリストやスポーツ紙で２０年以上コラムを執筆するなど、スポーツライターとして活躍されています。
大谷選手の原点とは
講演は、まず最近40-40（シーズンのホームラン40本、40盗塁）を達成した大谷翔平選手の話題に触れ、彼のモチベーションや目標設定の高さをみると、今後現れることがないであろう唯一無二の選手だと語りました。また、大谷選手の両親のエピソードを紹介しつつ、親の姿を見て育ったところに今の大谷選手の原点があるのではないかと語りました。
メジャーリーグは大企業！
続いて、メジャーリーグを統括して運営するMLB機構について紹介され、テレビ放映権（全国放送）やインターネットなどのMLB機構全体の年間売上は、日本の最大クラスの企業とほぼ同じであり、収益の一部を所属する全球団に均等分配して、戦力の均衡を図っていると解説しました。
ただし、ローカルテレビ局の放映権などについてはMLB機構が関与していないため、マーケットの大きさによって球団の収入には格差があると語りました。
最後に、会場から蒲郡出身のメジャーリーガー千賀滉大投手の動向を尋ねられるなど、聴講者一同のメジャーリーグへの関心の高さがうかがえた講演会となりました。
本会通常総会（第12回 (通算38回) ）開催
挨拶する髙須博久 会長
令和6年5月29日（水）、ホテルアソシア豊橋において林訓己豊橋税務署長はじめ多くの来賓を迎え、本会第12回通常総会（通算38回）が開催されました。始めに髙須博久会長が、コロナ禍から日常が戻ってきたとはいえ、世界各地で起こっている紛争・侵攻や日本の円安など厳しい状況もあるのではとして、そうした中で新たに気持ちを立て直し法人会の事業を展開していきたいと、抱負を語りました。
議事および報告事項では、決算報告、令和６年度役員選任等すべての議案、事項が承認されました。また、東三河法人会長表彰などの各種の表彰が行われました。
開式の辞を述べる 鈴木 正副会長
議案を説明する 川合明彦専務理事
監査報告をする 小野 真監事
来賓祝辞を述べる 林 訓己豊橋税務署長
〃 小田貴之東三河県税事務所長
〃 中西隆一東海税理士会豊橋支部長
閉会の辞を述べる 梅田重則副会長
会長表彰を受ける皆さん
司会の竹内則裕青年部会長
「日本人に生まれてよかった」
講師の竹田恒泰氏は、旧皇族・竹田家生まれで、明治天皇の玄孫にあたり、大学卒業後、作家として活動し、多数の著書を上梓されています。 執筆活動に加え、全国各地で真実の日本を教える「武田研究会」の講師や数々のテレビ番組などに出演するなど、多方面の分野で活躍されています。
最悪に備える
講師は、日本の経済が明るい兆しを見せてきたといわれる昨今、コロナを始め、予想できなかった歴史的円安・戦争など、日本を取り巻く国際環境が大きく変化し、先を見通せない厳しい状況にある中、日本は最悪のケースを想定して、それに対する備えが必要と訴えました。日本が安定し平和であってこそ経営が成り立つ、経営者だからこそ、これらの国際問題に目を向けることが重要だと語りました。
日本の強みとは
続いて、「日本のものづくり」の歴史を通し、古代石器時代から先の大戦後まで、どのような「もの」を作ってきたのか、危機的状況にどのように対処し立ち直ってきたのか、歴史から見た日本経済の”強み”が紹介されました。翻って、現在直面する困難な状況において、「良いものを作る」「良いサービスを提供する」この感覚を失ってはいけない、どのように日本が発展してきたのか、厳しい時代だからこそ、一度立ち止まって振り返ってみることで得るものが大きいのでは、と語りました。
新春署長講演会
東三河法人会・新城法人会合同 大規模法人税務研修会
講演会
演題 「税務行政の現状と今後の展望」
講師 名古屋国税局調査部次長 木下 篤 氏
講演は、国税庁の働き、組織などの基本的な項目を始め、5つのポイントについて順序立てて解説が行われました。なかでも、最近の税務行政と題した項目では、ビジネスの国際化、グローバル化に伴う海外取引に対する名古屋国税局の取り組みなどが紹介されました。また、税務行政のデジタル・トランスフォーメーションについては、税務を起点とした「社会全体のDX推進」の観点から社会に貢献するといった強い意向が示された他、事業者のデジタル化促進にむけた取り組みなどについても説明が行われました。
研修会
演題 「税務申告に係る留意事項」
講師 名古屋国税局調査部調査審理課
課長補佐 高山 智行 氏
研修では、申告誤りを未然に防ぐための申告書確認表が紹介され、その利用方法が具体的に解説されました。続いて、申告内容の誤りが多い事例について説明が行われました。なかでも試験研究を行った場合の法人税額の特別控除についてより丁寧な解説が行われました。このほか電子帳簿等保存制度にもふれて、国税庁ホームページの活用を呼びかけました。